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先進医療はどれくらい実施されているか【生命保険の意義を考えよう】

医療保険に加入するなら必ず抑えておきたい“先進医療”について、そもそもどんな診断・治療で適用されるのか、年間どの程度実施されているのかなどを見ていきたいと思います。

個人的には、先進医療のような保険料が安価でいざという時の保険金がある程度大きいものこそ、保険としての価値があるものだと考えています。

1.先進医療とは

先進医療とは「公的医療保険が適用されない」最新の診断・治療(医療技術)のことを言います。

一般の保険診療レベル(医学水準)を超える最新の医療技術の中から、厚生労働大臣が定めています。

技術ごとに決められた適応症に対し、施設基準に適合する医療機関にて行われるものに限られます。

なお、先進医療は、患者が希望し、医師がその必要性と合理性を認めた場合に実施されるものですので、患者側も十分な知識を持つことが必要と言えます。

会社によって先進医療の給付金の額は異なりますが、概ね1000~2000万円まで技術料として保障され、治療を受けるための交通費※なども保障されるケースが多いようです。一方で保険料は特約として数十円~数百円といった安価な水準です。

※先進医療であり、治療を受けるためにアメリカまで行くといったケースもある

つまり、先進医療を受けた治療費用は公的な健康保険の対象外となり、全額自己負担といっても高額療養費制度があるから大丈夫、と考えている方は要注意です。

高額療養費制度は、健康保険の適用される範囲で効果があるものですので、先進医療が健康保険の適用外ということは、この高額療養費制度も適用されないのです。

2.先進医療の適用例について

では具体的にどのような病気に対してどんな治療をするのでしょうか。以下では4つの例をもとに、適用のイメージをご紹介したいと思います。

◆事例1:「陽子線治療」

年間実施件数:約3000件

平均入院日数:13日

平均支出費用:約270万円

<内容>

この治療は「肺がん」「肝臓がん」などに適用される先進医療であり、放射線の一種である陽子線を体外から照射する、という治療です。

腫瘍が身体の奥深くにあるようなケースであっても、的確な照射をおこなうことができます。

◆事例2:「重粒子線治療

年間実施件数:約1880件

平均入院日数:12日

平均支出費用:約310万円

<内容>

こちらも「肺がん」「肝臓がん」などに適用される先進医療であり、放射線の一種である重粒子線を体外から照射する、という治療です。

重粒子線は通常の放射線と比べ、がん殺傷能力が2~3倍程度強く、がん細胞を狙い撃ちすることができる治療です。

腫瘍が身体の奥深くにあるようなケースであっても、的確な照射をおこなうことができ、副作用のない「夢の治療」とメディアでも取り上げられ、一躍有名になった治療方法です。上記陽子線とは照射する粒子の大きさや殺傷能力などに違いがあり、病状によって使いわけられます。

※治療方法等によっては先進医療に該当しないときもあります。また、前立腺がんや小児がん等への粒子線治療は公的医療保険の対象になります。

◆事例3:「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」

年間実施件数:約9880件

平均入院日数:1.2日

平均支出費用:約53万円

<内容>

こちらは「白内障」に適用されるもので、目の中のレンズの役割をしている水晶体を取り除き、代わりに多焦点レンズを挿入するというものです。

術後は遠近ともに焦点が合い、多くのケースで裸眼で生活できるようになります。

◆事例4:「子宮腺筋症核出術

年間実施件数:約138件

平均入院日数:11.4日

平均支出費用:約30万円

<内容>

こちらは「子宮腺筋症」に適用されるもので、本来子宮の内側を覆っている内膜組織が異常発生し固くなるという病気への治療です。

従来の治療は子宮全摘でしたが、「高周波切除器」を用いることにより、病変部分のみを摘出することができます。

厚生労働省HPより一部引用)

※先進医療に該当するかどうかは主治医に確認する必要があります。

3.先進医療の適用件数について

先進医療の技術数は変動するため、実施件数も増減しますが、患者数は増加傾向にありますます身近なものとなっています。

<年間実施件数の推移>

平成19年:14,179人

平成20年: 9,579人

平成21年:20,013人

平成22年: 9,775人

平成23年:14,505人

平成24年:14,479人

平成25年:20,665人

平成26年:23,925人

平成27年:28,153人

<経緯>

平成18年に、健康保険法等の一部を改正する法律により「高度先進医療」が「先進医療」に再編されたことで、対象技術・病院が増加しました。

また、平成20年に、医薬品医療機器法上、未承認の薬や医療機器を用いた医療技術も実施可能となり、新たな高額技術が登場してきております。

4.まとめ

いかがでしたでしょうか。どのようなケースが先進医療に該当するかについて、金額も含めて少しイメージをもっていただけたのではないでしょうか。

ただ、実際に先進医療に該当するかどうかは、医師とよく話し合っていく必要があるかと思います。ぜひ、加入済みの医療保険に特約として先進医療がついているかどうか、この機会にぜひご確認いただければと思います。

↓そもそも医療保険は必要なのか?という人はご参考

医療保険は必要か? 生保で働くFPの本音 - 《FP1級》ぽこごまの保険・不動産・お金のこと

個人的には、日帰り入院保障(=発生の可能性は高いが、支出はそこまで大きくないもの)などより先進医療保障(=あまり起きにくいが、いざという時に費用が大きいもの)こそ、保険の意義に合うものであると考えます。

この記事を読まれた方にとって少しでも参考になれば嬉しく思います。

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