医療保険は必要か？ 生保で働くＦＰの本音
こんばんは。
今日は医療保険は必要なのか？について検討したいと思います。
皆さん、医療保険は掛けていますか？特に独身の方や女性の方などは、生命保険には加入せずに、比較的安価な医療保険のみ掛けている、という方が全体的に多いのではないでしょうか。
もちろん、人によっては医療保険が必要だと思いますが、個人的には、医療保険が不要な方や必要以上の保障をかけている人が多いと考えています。
これからご加入を検討されている方、既に医療保険を掛けている方が、加入や見直しの検討にあたって少しでも参考になればと思います。
１．公的医療保険について
本ブログでは、民間の医療保険への加入が必要かどうかについて検討していきたいと思いますが、その前に、まず公的医療保険について確認しておきたいと思います。
公的医療保険は、加入者や加入者の被扶養者（家族）が医療を受ける場合に、公的機関が医療費の一部を負担してくれるという制度です。
日本ではすべての国民が公的医療保険に加入することになっています（国民皆保険制度といいます）。
これにより、病院に行ったときに医療費が３割の自己負担で済むというのは、みなさんも実体験から馴染みがあることかと思います。
１－１ 健康保険と国民健康保険の違いについて
公的医療保険は、会社員などが加入する「健康保険」と、自営業の方などが加入する「国民健康保険」に大きくは分けられます。
民間の医療保険に加入するにあたっては、こういった公的な保険を補完するものとして位置付けられておりますので、まずは公的医療保険についてどのようなものかを把握しておくべきなのです。
大まかな区分としては以下のとおりです。
ここでは詳細内容は割愛しますが、ご自身の公的保険がどの制度で加入しているのかを是非確認してみてださい。
１－２．高額療養費制度をご存知でしょうか？
みなさんは高額療養費制度をご存知でしょうか？
実は公的な医療保険により、医療費が３割の自己負担になるだけでなく、月に医療費として支払うこととなる金額について、年収に応じて上限額が設定されている（申請により還ってくるor事前申請により支払自体不要となる）のです。
例えば月に１００万円という高額の医療費が発生してしまった場合を想定してみましょう。
まず、公的医療保険に加入していることで、自己負担は３割の３０万円に軽減されます。加入者の所得等により異なってきますが※、年収が約３７０～７７０万円の場合で考えますと、高額療養費制度により、月の医療費の自己負担は最終的に約９万円となるのです。
＜高額療養費制度のイメージ＞
※高額療養費制度の自己負担限度額は所得区分によって異なっており、詳細については以下のとおりですので、ご自身の年収と見比べていただければと思います。年収が高いほど、自己負担限度額は大きくなっていきます。
高額療養費制度を使って自己負担を見積もる際に注意が必要な点としては、医療費の計算は月の始めから終わりまでで計算されることになります。
なので、例えば平成３０年５月１５日～平成３０年６月１０日までにかかった医療費が１００万円だった場合、５月分の医療費が６０万円、６月分の医療費が４０万円だったとすると、各月で自己負担の上限額を払う必要があるということです。（自己負担額が上記表の２倍程度になるということです。）
高額療養費制度については、以下のリンクに纏められておりますので、併せてご確認いただければと思います。
http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000209861.pdf
（出所：厚生労働局HP）
２．医療保険の入院給付金日額について
ご自身の年収に応じて高額療養費制度による自己負担限度額というのは大きく変わってくるということが分かったかと思います。
それでは、限度額に併せて医療保険の入院給付金日額を設定すればいいのかというと、そうではなく、医療費に付随してかかる費用で健康保険適用外となるものがあるため、これらについても併せて考慮が必要です。
①お見舞いに来る方の交通費（場所による）
②差額ベッド代（約３０００円～８０００円）
③先進医療など健康保険適用外のもの（最新技術を使った治療）
④食事代（病食：１食３６０円×３食＝１０８０円）
上記のなかで、お見舞いの交通費は定期範囲内の病院を選ぶこともできると思いますし、食費はもともとかかる費用なので、そこまで考慮しなくてもいいのかもしれませんが、②差額ベッド代については、他人と共同の病室が嫌だという場合や、安静が必要など病状の都合により必要となるケースもありますので注意が必要です。
◆２か月間個室で入院した場合の費用シミュレーション
入院期間：平成３０年５月１０日～７月１０日（簡便的に６０日とする）
年収 ：７００万円
ベッド代：４０００円／日
医療費 ：６０万円（簡便的に各月２０万円とする）
＜費用について＞
ベッド代：４０００円×６０日＝２４万円
医療費 ：高額療養費制度により８３，４３０円／月⇒２５万円（３ヵ月）
以上により、『医療費は約５０万円』と見積もることができました。
＜給付金について＞
①入院給付金日額５０００円の場合 ⇒ ５０００円×６０日＝３０万円
②入院給付金日額７０００円の場合 ⇒ ７０００円×６０日＝４２万円
③入院給付金日額１００００円の場合⇒ １００００円×６０日＝６０万円
本件のケースでは、日額１０，０００円をつけておけば手出しが発生しないということが分かりました。
ただし、５０００円であったとしても自己負担は約２０万円程度となりますので、日々のキャッシュフローが苦しいのであれば、万一の時は少し手出しが発生してもいいから保険料を安くしたいという考えもあるのかなと思います。
また、極論かもしれませんが、医療費は貯金でやりくりするという考えもありなのかな、とも思います。
３．日帰り入院について
昨今、民間生命保険の医療保険では、医療の発達により長期入院より短期入院が多くなってきているという時代の流れを踏まえて、日帰り入院※から入院給付金を支払うという商品も増えています。（従前は一泊入院以上等が主流でした）
※例えば救急搬送されて入院したものの、容体が落ち着き同日中に退院となるようなケース
ですが、個人的には、日帰り入院のような短期的な入院は医療費がそこまで大きくならないため、“保険”の本来的な機能を『万一の時に経済的に困らないよう準備しておくこと』と定義するならば、特段日帰り入院への備えは必要ないと考えています。
日帰り入院（＝そこまで費用のかからないもの）に対して保険料を支払うこと自体が、保険へ加入する趣旨と反するのではないでしょうか。
また、入院一時金・障害損傷一時金（例：骨折したら一時金）についても、極端な話、それくらいだったら保険料を払うのではなく貯金でやりくりした方がお得なのでは？というのが私の見解です。
４．先進医療について
先進医療（厚生労働省が健康保険の診療のレベルを超えると判断したもの）を受けた時の費用は、患者が全額自己負担することになります。
なお、「先進医療に係る費用」は医療の種類や病院によって異なりますが、一回の手術で３００万円と高額なケースもあります。
先進医療が適用されるケースはそこまで多くはないのですが、１０００万円保障される先進医療特約であっても保険料は数十～百円程度であることが多いため、医療保険に加入する場合には、併せて検討してもよいのかなと思います。
５．加入するタイミングについて
思い切って医療保険に加入しない、という選択肢も個人的にはありだと思っていますが、加入したいな～と思っている人は、ぜひすぐにでも保険会社に連絡して加入手続きを進めてほしいと思います。
理由としては、
・早く入った方が月額保険料・トータル保険料ともに安い
・いつか入ろうと思っている間に病気になって入れなくなる
の２点です。
月額保険料は年齢とともに上がり、トータルの保険料も原則、年齢と共に上がります。
つまり、早いうちに加入すれば保険料も安く、もし入院や手術があったとしても給付が受けられる訳です。
また、医療保険に加入するにあたっては健康状態の診査があり、病気を持っている場合にはそもそも保険会社に断られるリスクがあったり、健康な人と比べて保険料率が高くなる、ということもあるのです。
６．まとめ
いかがでしたでしょうか。
医療保険は国の医療制度に大きく影響を受け、自身の年収・貯蓄などにもよって高額療養費制度の適用内容が違うこと、ケースバイケースで保険の必要性が大きく異なってくることが分かっていただけたかと思います。
個人的には、ある程度貯蓄がある人は医療保険は不要or最小限でいい、という結論です。
いつか考えよう～と後回しにしていると病気になってしまって後悔する可能性がありますので、ご自身にとって医療保険は必要なのか？ということを是非検討いただき、入るなら入る、入らないなら入らない、ということを早めに決断することが大切なのではないかと思います。
医療保険を検討している方にとって少しでもお役に立つことができればうれしいです。
以上
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